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矯正の治療費が抑えられる⁉条件を満たして保険を活用しよう

歯並びが悪いと噛み合わせに影響を及ぼしたり、口元のゆがみの原因になったりします。そんな健康面や見た目に大きな影響を及ぼす歯並びの悪さは、矯正治療でしっかりと治すことができます。
しかし、ほとんどの矯正治療が自費診療のため、費用の全額負担が厳しくて断念する人も多いでしょう。そこで、少しでも費用を抑えたいと考えている人に押さえておいてほしい、保険が適用できる条件内容や保険適用時の注意点、その他、治療費を抑えることができる方法をまとめました。

矯正の治療費は抑えることができる?

基本的に、歯の矯正治療は治療費を全額自己負担しなければいけない「自費治療」に該当します。そのため、歯並びを改善したくて矯正を考えている人の中には高額な費用の負担が原因で断念してしまう人も多いです。しかし、ある条件を満たしている場合によっては保険が適用される可能性があります。
治療費の全額負担が原因で悩んでいる人は、適用条件をしっかりと押さえて、自身が保険の適用者かどうか調べてみましょう。

保険診療を受けるための条件とポイント

保険診療を受けて治療費を抑えるために、知っておきたい受けるための条件とポイントを紹介します。

保険診療を受けられるケース

■国が定めた先天疾患を治療する場合
歯並びが悪い原因が先天疾患の場合、保険診療を受けることができます。厚生労働大臣が定めた疾患の中にある「唇顎口蓋裂」は矯正歯科治療や外科手術をしますが、その際に保険が適用されます。

■歯列矯正と併せて外科処置が必要な場合
矯正治療を行う際に、顎のズレや出っ歯がひどいと歯列矯正と併せて外科処置を行わないといけない可能性が出てきます。その場合保険の対象になる可能性があるので医師に確認を取ってみましょう。

■元から永久歯が6本以上ない先天性欠如の場合
元々永久歯の本数が6本以上少なく、そのせいで歯並びが悪い場合は保険診療で治療ができる可能性があります。しかし、「虫歯で抜けてしまった」「親知らずが生えてこなかった」という内容については本数に含まれないので注意しましょう。

保険診療を受けるためにおさえて置くべきポイント

上記のケースに当てはまる場合は、保険診療を受けることができる可能性が高いので、以下のポイントをしっかりおさえて、歯科医院に矯正の相談をしに行きましょう。

・国が指定する医療機関で矯正治療を受ける
・治療前に保険の適応が可能か事前に確認をする
・医師の診断書が必要になる場合があるので相談をする
・保険を受けるためには健康保険に加入している必要がある

保険診療を受けるときの注意点

保険診療で歯列矯正を受けることができるか確認したら、次は注意点も確認しておきましょう。保険を適用する場合、治療内容を選べないことや、保険の効かない治療と併せて行う混合診療に注意する必要があります。

裏側矯正やマウスピースは対象外

裏側矯正やマウスピースは保険の対象にはなりません。基本的に治療の効果や機能を重視して優先的に考えるため、周りからの見た目に配慮した治療方法は対象外となるので注意しましょう。

混合診療に注意しよう

保険の対象ではない治療と、保険対象の治療を同時に受けることは違反行為です。同じ歯科医院で同じ日に自由診療と保険診療の両方を行ってしまった場合は、保険が使えるはずの治療も原則的に適用されなくなるので気を付けましょう。

健康保険以外にも医療費控除を活用しよう

健康保険適用外だった場合でも、まだ矯正費用をおさえることができます。美容目的ではなく生活をする上で影響を及ぼすための治療なら「医療費控除」を活用して費用を抑えましょう。

医療費控除とは

条件を満たした場合、確定申告時に申告すると一定の金額を所得金額から控除を受けることができる制度です。治療費は全額払わなければいけませんが、所得税の控除ができるので活用できる場合は使ってみてください。

対象になる条件

■1年間に10万円以上の医療費を支払った人
医療費控除が対象になる人は、その年の1月1日~12月31日までの間に、10万円以上の治療費を支払った人です。1年間に支払った医療費の中には「施術にかかった費用」「処方された薬の代金」「交通費(ガソリン代や駐車場代は対象外)」が含まれます。

■美容目的ではなく、歯の機能に問題があると判断された治療であれば対象になる
矯正治療を行う理由が「見た目を整えたい」「美容目的」である場合は医療費控除の対象外になります。歯並びが悪いせいで歯の機能面に問題が発生し、医師から咀嚼障害や発音障害と診断されると医療費控除の対象になります。

■子供が行う矯正治療
子供が矯正を行う場合はどのような状況でも、基本的に医療費控除の対象です。歯並びが悪いと今後の成長過程で歯や顎に負担をかけ、機能に支障が出る可能性が高くなるから子供の内に行う矯正治療は必要な治療行為だと考えられています。そのため、子供と判断される年齢のお子さんが矯正した際にかかった費用も医療費控除を活用していきましょう。

どれくらい割引されるの?

医療費控除はどれくらいの金額が戻ってくるのでしょうか。控除額を確認できる計算式に自身の数字を当てはめて確認してみましょう。

【医療費控除額の計算】
医療費控除額(上限200万円)=支払った年間の医療費-(保険金などの受給額+10万円)

矯正治療は条件を調べて保険を活用しよう

保険が適用されない自由診療だと、かかる費用を全額負担しなければいけません。そのため、噛み合わせが悪かったり、滑舌に影響を及ぼしたりする歯並びの問題が発生していても矯正治療に踏み出せない人も多いかと思います。
しかし、しっかりと「保険が適用される条件」や、他にもの治療費の負担を減らすことができる「医療費控除」の内容をおさえておくことで、矯正治療を受ける際のハードルを下げて治療費の負担を軽減することができます。

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